企業の情報セキュリティ対策は、技術だけでは守りきれない時代に突入しています。

サイバー攻撃の多くは、従業員の“うっかり”や“誤操作”が引き金となり、重大なインシデントへと発展します。

そのため、セキュリティ教育の目的は「知識の付与」から「行動の変容」へとシフトしています。

今回は、標的型攻撃メール訓練と体験型教育ツール「セキュアプラクティス」を組み合わせたトレーニング設計事例をご紹介します。

メール訓練は、標的型攻撃メールを模した訓練メールを従業員に送信し、開封率や通報率を測定することでリスク感度や対応力を可視化する手法です。

多くの企業で導入されているこの訓練ですが、以下のような課題が指摘されています。

訓練の評価が「開封したかどうか」に偏りがちで、開封しなかった人には教育が届かないという問題があります。

結果として、教育対象が限定されてしまい、組織全体の底上げにはつながりにくいのです。

同じような訓練メールが繰り返されることで、従業員の関心が低下し、「またか・・・」という訓練疲れが生じます。

これにより、訓練の効果が薄れ、セキュリティ意識の向上につながりにくくなってしまいます。

訓練メールが「いかにも怪しい」文面で構成されていると、現実の攻撃メールとのギャップが生まれてしまいます。

最近では、自然な日本語で構成された巧妙な攻撃メールも増えており、訓練が現実に即していないと、実際の攻撃に対応できない可能性があります。

セキュアプラクティスは、ロールプレイング型の体験型教育ツールで、従業員が「誤操作をあえて体験」することで、実感を伴った学びを得ることができます。

メール訓練の課題を以下のように補完します。

セキュアプラクティスでは、誤操作をしないとシナリオが進行しない設計になっており、失敗を通じて「なぜその操作が危険だったのか」を自ら考える構成になっています。

これにより、単なる知識ではなく「行動の変化」を促します。

メール訓練とセキュアプラクティスを併用することで、以下のような効果が期待できます。

• 教育対象の拡張
  メール訓練で漏れた層にもセキュアプラクティスでアプローチ可能
• 行動変容の促進
  開封してしまった人に対して、感染体験を通じて危機意識を高める
• 教育効果の可視化
  開封率や通報率に加え、行動ログによる定性評価が可能
• 継続的な改善
  訓練結果をもとに、次回のシナリオや教育内容を調整できる

以下は、メール訓練とセキュアプラクティスを組み合わせた教育設計の一例です。

この設計では、メール訓練の「気づき」を起点に、セキュアプラクティスで「実感」を伴う学びを提供し、最終的に行動変容を定着させることを目的としています。

ある企業では、メール訓練だけでは初動対応が遅れるという課題がありました。

開封率は高かったものの、通報率が低く、実際の対応力に課題が残っていたのです。

そこで、セキュアプラクティスを導入し、メール訓練で開封してしまった従業員に対して感染体験を提供する設計に変更。

結果として、次回のメール訓練では通報率が大幅に向上し、IT部門への問い合わせ件数も減少しました。

また、別の企業では、標的型メール訓練とセキュアプラクティスを組み合わせた教育設計を導入し、専門メディアの立ち上げや継続的な教育体制の構築が進められています。

教育が“イベント”ではなく“文化”として根付くことで、組織全体のセキュリティレベルが底上げされました。

セキュリティ教育は、単なる知識の伝達ではなく、社員の行動を変える「仕組みづくり」が求められています。

メール訓練の「気づき」とセキュアプラクティスの「実感」を組み合わせることで、従業員のリスク感度と対応力を段階的に高めることが可能です。

「知っている」だけでは守れない時代に、「できる」社員を育てるための教育設計こそが、メール訓練とセキュアプラクティスの併用によって実現できる未来です。